昨今では不動産投資の詐欺が問題となっている中、なぜこんなにも被害にあう人が多いのでしょうか。
被害に遭う人のほとんどは不労収入や年金・節税対策などと甘い言葉につられて、何も勉強しないまま始めてしまう人です。
今回は、不動産投資を始める上でのリスクについて説明し、失敗しないための知識を身につけましょう。
本稿はこんな方におすすめ
- 不動産投資で失敗したくない!
- 不動産投資のリスクを知りたい!
不動産投資における7つのリスク
不動産投資を始める上で知っておきたい7つのリスクについて確認しましょう。
不動産投資における7つのリスク
- 空室リスク
- 家賃滞納リスク
- 自然災害のリスク
- 心理的瑕疵リスク
- 金利上昇リスク
- 修繕リスク
- 家賃下落リスク
空室リスク
不動産投資の一番のリスクは空室です。
毎月の家賃収入からローンの返済や修繕費を補ってもキャッシュが残るのが不動産投資の醍醐味と言われているため、入居者が現れないと毎月赤字の支出となります。
そのため、物件選びには入居者がすぐ決まるような物件を選ぶことが重要なため、立地や見栄えはとてもポイントになります。
日本の人口は今後も減少傾向にあり、他にも少子高齢化や晩婚化による問題が考えられますが、しっかりと需要のある物件を選べば問題ないと考えています。
家賃滞納リスク
入居者が決まった後に考えられるリスクとして、家賃滞納が考えられます。
家賃を滞納されると、毎月のキャッシュフローに大きく影響を及ぼします。
家賃を滞納する入居者は何かしらの問題を抱えていると予想でき、最悪の場合は夜逃げに走られるケースもあります。
オーナーにとって、入居者に夜逃げされることは最悪の事態です。
裁判を起こすことはできますが、裁判に勝ったとしても家賃を支払われる保証がないため、高い弁護士費用を払い長い年月をかけて行った挙句、家賃を支払ってもらえる期待は薄いため夜逃げされたオーナーは諦める選択をせざるを得ません。
これらのリスクに備えて、保険に加入するという手段があります。
保険に加入することで、万が一の際の滞納費や裁判費、強制執行費を保証してくれます。
保険料は賃料の30~50%程で、2年おきに更新料が発生します。
入居者の属性をしっかり把握したうえで、賃貸するか否かの判断をしましょう。
自然災害のリスク
不動産賃貸業において、自然災害のリスクは必ず視野に入れておかなければなりません。
日本は災害国のため、地震だけでなく台風や洪水、津波、雷、火災の被害を被る可能性は低くありません。
これらについては、火災保険でカバーすることができるため火災保険は必ず加入しましょう。
また、危険エリアをハザードマップで調べることができるため、物件の購入の際には一度確認してみましょう。
心理的瑕疵リスク
心理的瑕疵リスクには自殺、他殺、孤独死が考えられます。
これらの事象が発生することで、次の入居者への告知義務が発生します。
孤独死の告知は義務ではありませんが、後から近隣住民の噂話から知る事になるトラブルに発展する恐れもあります。
また、家賃も相場の7割程に下げるケースが多いためオーナーにとっては痛手です。
これらのリスクをカバーするための孤独死保険なども存在します。
また、このようないわくつき物件を購入しないためにも、大島テルサイトより事故物件をリサーチすることができます。
金利上昇リスク
不動産を購入する際には、ローンを組んで物件を購入することが多いと思います。
昨今のスルガ銀行による不正事件によって、不動産投資に対する融資が厳しくなってしまい、融資を引けたとしても高金利になってしまう状況です。
また、金利は今後更に上昇する可能性もあります。
今後の予想をすることは難しいですが、変動金利にするのか固定金利にするのかしっかり検討しましょう。 続きを見る
固定金利と変動金利の違いとは?初心者にもわかりやすく簡単解説!
修繕リスク
購入した物件に不備があった場合には、修繕費が発生いたします。
水回りやシロアリなどの修繕には大幅にコストがかかってしまいます。
また、傾きや外壁塗装が必要となった場合には大規模修繕を実施しなければならないため、キャッシュはある程度取っておきましょう。
家賃下落リスク
老朽化や人口減少による価値の目減りが発生した場合には、家賃を下げる必要があります。
また、近くに新しいマンションが建ってしまった場合には、家賃を下げて差別化をせざるを得なくなってしまいます。
事故物件に該当してしまえば、オーナーにとっては相当痛手となります。
物件を購入する際には、数年後の近隣家賃相場を確認し、どれくらい下落するものかを把握しておきましょう。
まとめ
不動産投資で失敗しないためには、しっかりとリスクを把握しておくことが重要です。
失敗する人の多くは、リスクをしっかりと考えておらず、後になって気づくケースが多いです。
しっかりとリスクを把握したうえでの、無理のない不動産投資を行いましょう!